当研究所は、通常の治療に加え、
復職支援や再休職予防の治療を専門とする
心療内科・精神科医療機関の関連法人です。
職場のメンタルヘルスに精通した
産業医経験豊富な精神科医師による
プロフェッショナル集団です。
このような
お悩みはございませんか？
今現在、会社として対応しているメンタルヘルス不調者が存在する。
既に産業医と契約しているが、メンタル事案は対応できておらず、不安である。
復職した社員が、再び休職してしまった。 （アブセンティズム）
復職した社員に対して、思うように仕事が与えられない。 （プレゼンティズム）
コロナ禍での復職をどうしたら良いのか、分からない。
今すぐ専門医に相談したいが、相談先が分からない。
メンタルヘルスの問題は対策を間違えると、事態は複雑化・長期化し、解決が難しくなります。そして、会社と社員、双方にとって大きな損失を被る事態に陥るケースも多く存在します。そのようにならないために大切なのは、適切なタイミングで最良の策を講じて、未然に予防をすることです。
復職判定のプロセスでは、
いくつかの重要な課題があります。
課題 1
検査データのような客観的な情報がないため、職場の求める回復レベルと、主治医が考える復職可能レベルに大きなギャップがある。
課題 2
休職者本人からの説明のみが情報源になっているため、経験豊富な産業医であっても判断に迷うことが多々ある。
メンタルヘルス不調による休職、もしくは復職に関することでお困りの場合、このような事態に陥ってしまう原因の多く（最大の課題）は、“職場の求める回復レベル”と、“主治医が考える復職可能レベル”に大きなギャップがあり、そのギャップを見極めることなく復職を許可してしまうことです。更に、会社が休職者に求める回復度合いは刻々と変化しており、特にコロナ禍でのテレワーク環境における復職可否の判断は、これまで以上に個別性が高くなることから、経験豊富な産業医でも困難であることでしょう。
おすすめする解決方法は、
特に復職支援（リワーク）に精通した
精神科顧問医に判断を求めることです。
[Q1]メンタルヘルスの休復職者に
対する貴社としての
基本的考え方を教えてください。
2019年6月に東京リワーク研究所が全国208人の人事担当者向けに実施したアンケートで、「メンタルヘルスの休復職者に対する貴社としての基本的考え方を教えてください。」という質問に対して、86%の人事担当者が、「早く復職してほしい」＆「しっかりと戦力になってから復職してほしい」に回答しました。人材不足の時代において、休職してしまった社員に対して「戦力として帰ってきてほしい」と望む会社が圧倒的大多数だということがわかりました。当研究所が提供する精神科顧問医サービスは、この目的を達成するためのサポートを企業と社員の双方に行います。
[Q2]Q1の対策にコストが発生する場合、
どのようにお考えになりますか？
同アンケートで行った「メンタルヘルス対策に割く費用に関する質問」に関しては、必要最低限の産業医業務に対する報酬に加えて、【効果があるなら固定費を支払ってでも対策をしたい】26.4%、【対応が必要な時にスポット的に発生する形が望ましい】は57.7%という回答結果が得られました。これにより、大変多くの会社や人事担当者（回答者のうち84.1%）が効果的な解決策の構築に対して前向きに動いていることが分かりました。嘱託産業医に業務委託をするのも、追加でメンタルヘルス対策をするのにも、月額10万程度の予算が必要であると一般的には言われています。このようなアンケート結果になったということは、「メンタルヘルス問題は著しく会社の経済損失を招いてしまうことが明らかになり、会社の利益を上げるためにも、効果的なメンタルヘルス対策への投資は必要不可欠である。」と、多くの企業が感じ始めている結果かもしれません。
健康管理に対して今以上に
力を入れたいとお考えの場合は、
既存の産業医の先生に
統括していただきながらご利用いただける、
当研究所の
「精神科顧問医サービス」をご検討ください。